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経費を削減して業績回復となるか

昨日はタイヤ交換にダイムラー社の支店に出かけた。新たなボックスストップシステムを試していて、二十分以内で完了させた。生憎カメラは持っていなかったので写せなかったが、経費削減と同時にこうした整備からの重要な増収を図っているのは十分に見て取れた。

車の整備等は、こうした自動車会社において新車販売が不調なときほど重要な意味を持つ。その売り上げの比率は調べてみないといけないが、新車直売網と密接に関連しており、個人顧客のみならず大手の法人顧客もこうした支店網でバックアップされるシステムとなっている。要するに、警察・緊急車両だけを考えても迅速で合理的な整備が要求される。

そのような理由で、マイスターなどの人員整理が若干行なわれたかどうかは判らなかったが、経営の合理化が要求されている企業としては出来るだけのことをしているに違いない。

さてタイヤ交換においては、実際のところ近所のガソリンスタンドでも安くタイヤも購入でき二十ユーロもせずに交換して貰える訳で、態々支店に車を持ち込む必要は無く、それなりの付加価値が要求される。

その意味から、見習いらしきかなり安く働いていそうな若もの四人がかりで一挙にタイヤを交換させて、まともな四十五分の労賃を取ることで既に利益が上がっている。その間、預けてあったタイヤの検査は済んでいるので、親方による目視チェックや液体の比重チェックなどが同時進行する。昨年ガラスを踏んでいたのでそれの認知だけが行なわれて、冬タイヤももう一シーズン使えそうなことも確認したので、請求書が来るのを待たねばいけないが、まずまずの満足度だろうか。

ポルシェやBMWと比較すると車両価格は同じようであっても、メルセデスはその使用方法の違いもあって維持費は半分以下である。その点が最大の魅力であり、それゆえかクライスラーとの合弁失敗後の株価の低迷に響いている。

ルノー・日産との合弁の第一報が流れているが、株主総会までに十分な説明がなされると思う。今や一般株主もネットでオンタイムで採決に参加できるので、かなりの浮動票がそこで左右される。少なくとも、千株でまともな車を買えないような株価では困るのであり、合弁となると急速な株価の復帰か、五年以内の還元を要求するのは当然であろう。今年の総会は間違いなく多くの一般の小株主がコムピューターの前で権利を行使すると思われる。
by pfaelzerwein | 2010-03-27 05:09 | Trackback
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